ビデオゲームには推奨年齢を表示する「レーティング」が設定されている。たとえば日本の場合、CEROという団体がA/B/C/D/Zという5段階で対象を指定し、ゲームのパッケージにもそれが明示されている。海外でもこの仕組みは広く普及しており、保護者が子供にゲームを買い与える場合、これらを基準に暴力的・性的なコンテンツを含むゲームを判別できるようになっている。しかし、この仕組みは有効に働いていないという声が海外で上がっている。その発端となったのが、人気ゲーム「Grand Theft Auto（GTA）」の最新作「GTA V」だ。

GTAはギャングをテーマとしたゲームで、主人公は窃盗や強盗、殺人といった犯罪を行って「アメリカンドリーム」を実現するという内容だ。当然ながらレーティングは世界各国でもっとも厳しいもの（たとえば日本では「18歳以上のみ対象」という「Z」）になっているのだが、このゲームを子供に買い与える人は少なくないという。

Kotakuの記事では、とあるゲームショップ店員が「先週うちの店では1000本以上GTA Vを売ったが、そのうち少なくとも100本以上は大人が子供のために買い与えたものだ」と述べている。もちろんパッケージには「17歳以上向け」で「暴力的なコンテンツが含まれる」との警告があり、この店員が（子供のために）買い求める客に対し「このゲームは半裸のストリッパーが登場したり、ほかの登場人物を拷問させるようなミッションが含まれているよ」などと説明したところ、「これは年上の子供のために買うんだよ」や「この子の友達はみんなこのゲームを持っているよ」といった返事が返ってきたそうだ。

これはTechgageでも話題になっており、多くの保護者は「ゲームは暴力的だ」と言っているのに、いっぽうでそのような暴力的ゲームを子供に買い与えているとして批判している。

米カルフォルニア州では2015年1月1日より「削除ボタン」法が施行されることになる。これにより、FacebookやTwitter、Googleなどの大手ソーシャルメディアサイトで、若者が個人的な過去の履歴を削除できるようになるとのこと（本家/.、AFPBBニュース、PHYS.org記事）。

10代の若者が、パーティーでの未成年者飲酒行為、肌を曝け出した写真、悪態をついたコメントなどFacebookやTwitterに掲載してしまった場合、後々に個人的及び就職先での問題に発展してしまうことがある。結果を考えずに衝動的に掲載してしまった写真やコメントがデジタルフットプリントとして残り、若者らに一生付きまとうことになるのを避ける狙いがある。

なお、この法律ではカルフォルニア州在住の「未成年」のみを対象とするとのこと。